今週のおすすめ文献(くすり関連)アブストラクト閲覧無料!
よく利用されている文献の中から、アブストラクトを無料で紹介します。
月:内科 火:看護 水:外科 木:医療技術 金:くすり
- 古典型フェニルケトン尿症に対し、ペグバリアーゼを導入することによりフェニルアラニン血中濃度を低下することができた39歳女性の1症例について報告する。
- 起立性調節障害について、本症の病態を述べ、睡眠導入剤、アリピプラゾールを用いた治療と保護者への説明の要点について解説する。
- 片頭痛の薬物療法について、カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)関連抗体薬の作用機序・適用・種類を述べ、CGRP関連薬の思春期の患者への使用、および5-HT1F受容体作動薬であるラスミジタンの使用法について解説する。
- 胆嚢癌術後肝転移再発に対してGEM+CDDP+durvalumab(GCD)療法が奏効し、根治的肝切除術を施行した49歳男性の1症例について報告する。
海外ジャーナルレビュー
「循環器」「癌」「生活習慣病」「救急医療」「整形外科・理学療法」「看護・母子医学」などの主要海外ジャーナルから、最新の記事のレビュー(日本語)と関連するメディカルオンラインの文献を紹介します。
- 鼠径部下動脈疾患にはシロリムスコーティングバルーン:SirPAD試験 (The New England Journal of Medicine)
- 新規抗CD38抗体薬mezagitamabは難治性ITPに有望:第2相試験 (The New England Journal of Medicine)
- 若年期からの体重増・肥満が将来の多疾患死亡リスクを増大させる:スウェーデン大規模長期コホート研究 (eClinicalMedicine)
- 単純性尿路感染症でニトロフラントインがホスホマイシンを上回る:SCOUT試験 (The Lancet)
- 重症敗血症におけるプロカルシトニンをガイドとする抗菌薬中止は有効かつ安全:メタ解析 (Anaesthesia)
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ニュース・プレスリリース
くすり新着医薬品
くすりサイトに、ここ数ヶ月に薬価収載された医療用薬を紹介しています。

商品名

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プロダクト(医療機器)新着企業
プロダクトサイトに新規に掲載した企業を紹介しています。
医療裁判・コラム
- 医療裁判: 医療に関連した国内の裁判判例について、医療現場に役立つ視点で紹介・解説しています。また、判例に関連したメディカルオンラインの文献も紹介しています。
- コラム: 医療現場および病院経営等において、弁護士に問い合わせをしたくなるような法律に関する疑問についてQ&A方式で解説しています。
医療裁判:気管切開後の人工呼吸管理の児について, 自宅療養へ移行する際の療養指導義務違反が肯定された事例
2026年04月28日
本件は,出生後間もなく喉頭軟化症と診断され,気管切開術を受けて人工呼吸器管理となっていた患児(男性。当時0歳)が,自宅療養に移行した翌日に発生したカニューレ事故により心肺停止状態となり,その後,死亡するに至った事案である。
患児(第一審係属中に死亡)や両親は,退院指導を実施した病院や医師において,療養指導義務の違反がある等と主張して,病院を開設する自治体等に対して損害賠償請求を行った。第一審の地方裁判所は請求を棄却したが,控訴審の高等裁判所は医師の過失を認め,請求の一部を認容した。(名古屋高等裁判所令和6年4月18日判決)
コラム:死亡診断書の記載に誤りがある場合はどうしたらよいか?
2026年02月27日
Q1.私は医師です。私が作成して患者家族に交付した死亡診断書の記載に誤りがありました。
患者家族は,記載が間違っているのではないかと思いながらも役所に死亡届を提出したそうですが,後日,やはり気になるのでと確認のため来院されました。そこで私が確認したところ,確かに死亡診断書の記載が誤っていました。
患者家族は,正しい内容の死亡診断書の再発行が可能であればそうして欲しいと言っているのですが,どのように対応したら良いのでしょうか……
医療裁判:患者の精索捻転症を見落としたとして担当医師の法的責任が問われた事例
2026年01月28日
自宅近くの泌尿器専門医クリニックから紹介を受けた病院を受診した患者(男性。受診当時13歳)が,結果として精索捻転症を原因として左精巣を摘除した。その後,患者が,紹介先の病院に対し,担当医が精索捻転症を見落としたという鑑別の懈怠により左精巣を摘除せざるを得なくなったと主張して損害賠償請求をした。
これに対し,病院側は,精索捻転症を含んだ疾患の鑑別のための超音波検査等,当時の事情に基づく必要な検査と診断を行ったため,鑑別を怠ったことはなかったと反論した。
裁判所は,精索捻転症の鑑別の怠りはなかったとして,患者の請求を棄却した。(名古屋地方裁判所令和3年6月18日判決)




