USPSTF勧告、前立腺がんPSA検診の非推奨を修正
Prostate-Specific Antigen-Based Screening for Prostate Cancer: Evidence Report and Systematic Review for the US Preventive Services Task Force
背景
米国予防医学専門作業部会（USPSTF）は2012年の勧告で、PSA検査による前立腺がん検診を「推奨しない（推奨度D）」とし、激しい議論を巻き起こした。University of CaliforniaのFentonらは、USPSTF勧告の改訂に合わせてPSA検診、限局性前立腺がんの治療、生検前のリスク推定に関するエビデンスを系統的にレビューした。
結論
63研究からの104報が対象となった（n=1,904,950）。PLCO試験・CAP試験では、PSA検診は前立腺がんリスクの低下と関連しなかったが、ERSPC試験では関連した（相対リスク0.79）。ERSPC試験での偽陽性率は17.8%であった。3つのコホート研究では生検での入院を要する合併症は0.5%〜1.6%であった。検診で発見されたがんのうち20.7%〜50.4%が過剰診断と推定された。検診発見がんでは、根治的前立腺摘除術・放射線療法とも（積極的監視と比べて）死亡率を低下させなかったが、転移リスクの低下と関連した。また治療は尿失禁・勃起不全のリスク増と関連した。
評価
改訂された勧告は、55〜69歳の男性でのPSA検診を（利益と害について理解した上で）個人の選択に委ねるものとなった（http://doi.org/10.1001/jama.2018.3710）。一方、70歳以上の男性では非推奨が維持されている。
