フィリップス、新型コロナウイルス感染症対応が可能な人工呼吸器 フラッグシップモデル「トリロジー Evo シリーズ」日本導入
体重2.5kgの乳児から成人まで幅広い患者に対応し、15時間使用可能なバッテリー搭載で携帯性向上
- 株式会社フィリップス・ジャパン
- 2020年5月13日
株式会社フィリップス・ジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:堤 浩幸、以下 フィリップス)は、「2030年までに30億の人々の生活を向上させる」をビジョンに掲げ、健康な生活、予防、診断、治療、ホームケアにいたるヘルスケア・プロセスのすべてにイニシアティブを持ち「もっと健やかな未来へ」をコンセプトとして、すべての人の健康に貢献していきたいと努めております。
このたびの新型コロナウイルス感染症に罹患された患者様とご家族の皆様には心よりお見舞い申し上げますとともに1日も早い回復をお祈りいたします。また患者様の治療にあたっていらっしゃるすべての医療従事者の皆様に感謝と敬服の念をお伝えします。
このたびフィリップスでは、新型コロナウイルス感染症に対応が可能な人工呼吸器「トリロジー Evoシリーズ(トリロジー・エボ・シリーズ)」が、厚生労働省および独立行政法人 医薬品医療機器総合機構(PMDA)において非常事態への対策として、薬事承認手続きを優先して迅速にご対応いただきました結果、5月12日(火)付けで薬事承認を取得し、日本への導入が決定しましたのでお知らせします。導入にあたって、まずは早期に数百台規模の国内入荷の調整を開始し、年内中には千台規模の入荷を目指します。なお、本製品はフィリップスのフラッグシップモデルであるトリロジー シリーズの後継モデルとして、米国をはじめとするその他諸国において、すでに数万台規模で導入されています。
フィリップスは日本国内の呼吸器疾患サポート領域におけるリーディングカンパニーとして、先日導入を発表した二相式気道陽圧ユニット「E30システム」に加え、このたび「トリロジー Evo シリーズ」を導入することで、現在の人工呼吸器不足の解消に向けさらに貢献してまいります。
「トリロジー Evo シリーズ」の製品特長
「トリロジー Evo シリーズ」は、全2種類のタイプがあります。
・「トリロジー Evo(トリロジー・エボ)」:トリロジー シリーズの後継モデルとして開発された人工呼吸器で、新型コロナウイルス感染症に必要とされているIPPV(侵襲的陽圧換気)の他、NPPV(非侵襲的陽圧換気)としても使用可能です。エアーインテイクには、高性能な粒子フィルタ(N95規格以上)を取り付けることが可能です。
・「トリロジー Evo O2(トリロジー・エボ・オーツー)」:上記機能を有し、低フロー酸素に加え、酸素混合モジュールを搭載し高圧酸素にも対応、100%のFiO2供給が可能です。
・体重2.5kgの乳児から成人まで幅広い年齢の患者や用途に応じた対応が可能
体重2.5kg 以上の乳児から成人まで幅広い年齢の患者の治療を可能にします。また、デュアル回路や小児用回路も使用可能で、回路コンプライアンスや回路抵抗の補正を行う機能を搭載しています。
本製品は医療施設および在宅での使用に適した設計で、さまざまな場面や環境に対応します。
・携帯性と耐久性が向上
15時間使用可能なバッテリーを搭載(内部バッテリー+着脱式バッテリー)。また米国防省が規定したMIL-STD-810にも準拠。患者の移動や災害時の対応をサポートします。
・ワイヤレス通信によるデータ転送で接続性が向上
Bluetooth®※に対応し、通信機器と接続し、装置の情報・使用状況等のデータを外部プログラムに無線で転送する機能を有しています。
・呼吸器に生体モニターを備えることで安全性が向上
オプションのアクセサリを接続することでSpO2、FiO2、EtCO2 及び脈拍数といったデータを受信、モニタリングすることができます。搬送時など生体モニターの併用が難しい環境において有用です。
・患者に負担をかけることなく肺メカニクスの算出が可能
肺コンプライアンス、気道抵抗、プラトー圧、オートPEEPといった肺メカニクス を、従来の吸気ホールドまたは呼気ホールドといった操作を不要として算出することが可能です。
※Bluetooth®のワードマークおよびロゴはBluetooth SIG, Inc.が所有する登録商標であり、 Koninklijke Philips N.V.またはその関連会社は、これらのマークをライセンスに基づいて使用しています。その他の商標や商品名はそれぞれの所有者に帰属します。
フィリップスにおける新型コロナウイルス感染症拡大への対応
フィリップスでは、トリプル・デューティー・オブ・ケアと名付けた3つの義務、1. 常にお客様の重要なニーズを満たすこと、2. 当社従業員の健康と安全を守ること、3. 事業の継続性、を確保することを定め、それらの義務を果たすためにグローバル対策チームと地域対策チームを立ち上げ、迅速な連携に努めています。
- 企業サイトURL
- https://www.philips.co.jp/
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