腰痛へのPT相談・介入でオピオイド使用を抑える

Relationship of Opioid Prescriptions to Physical Therapy Referral and Participation for Medicaid Patients with New-Onset Low Back Pain

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背景

アメリカでは腰痛（LBP）発症早期に理学療法（PT）介入が行われる例が増えているとみられる。University of UtahのThackerayらは、新規LBP患者454名の電子カルテ・医療保険データを用いて、早期LBPに対するPT介入の実態を検討する後向コホート研究を行なった。

結論

LBP初診7日以内に55%の患者がPTにコンサルテーションを受けており、19%がPT介入を受けていた。コンサルテーション率は、患者が非ステロイド性抗炎症薬加（aOR:1.81）・筋弛緩剤（aOR:2.24）を処方されている場合に増加し、他方、喫煙者や合併症保有患者では減少した。また、PT参加率はベースライン時にレントゲン歴（OR:2.63）、合併症（OR:2.96）があった場合に増加していた。1年間のオピオイド処方率は、PTコンサルテーション（aOR:0.65）・PT介入（aOR:0.47）を受けた患者で低下した。

評価

アメリカのLBP治療の現在の最大目標の一つは、オピオイド使用量を減らすことである。この研究は、治療を完了しなくても早期PTがオピオイド量を低減できることを示した。