USPSTFが大腸がん検診に関する勧告を更新、45〜49歳でも推奨へ
Screening for Colorectal Cancer: Updated Evidence Report and Systematic Review for the US Preventive Services Task Force
背景
米国予防医学専門委員会（USPSTF）は、2016年に更新された大腸がん検診に関する推奨において、平均的リスク個人では50〜75歳までの検診、76〜85歳では健康状態や検診歴を考慮し検診の必要を決定するよう勧告した。Kaiser Permanente Evidence-based Practice CenterのLinらは、USPSTF勧告の更新に合わせて、大腸がん検診の有効性・精度・有害性についての先行レビューを更新するシステマティックレビューを実施した。
結論
検診の有効性について33件（n=10,776,276）、検査のパフォーマンスについて59件（n=3,491,045）、検診の有害性について131件（n=26,987,366）の研究が含まれた。1回または2回のS状結腸鏡検診は、無検診と比較して大腸がん特異的死亡率を低下させた（率比0.74）。年1回または2回の便潜血（gFOBT）検査は、無検診と比較して2-9ラウンドの検診後に大腸がん特異的死亡率を低下させた（30年時点での相対リスク0.78）。また観察研究において、大腸内視鏡検査・便潜血（FIT）検査は、大腸がん発症率・死亡率の低下と関連した。6mm以上の腺腫検出についての感度は、CTコロノグラフィと大腸内視鏡で同等であった。またプールされた数値では、FITおよびFIT＋便中DNA検査は、高感度gFOBTよりも高いがん検出率を示した。大腸内視鏡における重篤な害として、穿孔（1万件あたり3.1件）と大出血（14.6件）があった。またCTコロノグラフィは放射線による害の可能性があった。
評価
このレビューなどに基づいて行われた勧告（http://doi.org/10.1001/jama.2021.6238）は、新たに45〜49歳での検診に中程度の利益があると結論している（推奨度B）。大腸がん検診の開始年齢を45歳まで引き下げたACSガイドラインと歩調を合わせるもので、アメリカで急増する若年発症大腸がんへの効果が期待される。
