介護付き住宅の転倒患者の救急搬送判断を改善する

Improving Decisions About Transport to the Emergency Department for Assisted Living Residents Who Fall

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背景

介護施設の高齢者が転倒した際の救急搬送/非搬送の意志決定には改善の余地がある。Wake County Emergency Medical ServicesのWilliamsらは、22の介護付き住宅の入居者コホートにおいて、主治医への電話コンサルテーションなどを含む搬送プロトコルが転倒患者の搬送数に与える影響を調査した（n=953）。

結論

359名が840回の転倒を経験し、553回では非搬送が提案された。このうち11名が緊急性のある症状であったが、7名は（搬送を含む）適切な治療を受け、3名は外来X線検査で骨折と診断され、1名は嘔吐・下痢を発症、緩和ケアが開始され60時間後に死亡した。プロトコルにより非搬送が提案された患者の99.3%は適切な治療を受けた。

評価

パラメディックと主治医との意思決定の共有により、（おおむね安全に）不要な救急搬送を抑制することが可能と思われる。