今週のおすすめ文献（くすり関連）アブストラクト閲覧無料！
よく利用されている文献の中から、アブストラクトを無料で紹介します。
月：内科 火：看護 水：外科 木：医療技術 金：くすり
- 降圧治療について、「高血圧管理・治療ガイドライン(JSH2025)」に基づいて、利尿薬・β遮断薬の適正利用、高リスク患者への併用療法、および新規薬剤について解説する。
- がん悪液質の栄養治療について、本症の定義及び診断基準を述べ、栄養管理や薬物治療について解説する。
- 術後疼痛について、本症の特性や疼痛レベルの評価を述べ、薬物療法や神経ブロックを用いた術後鎮痛法と手術侵襲に応じた疼痛管理について解説する。
- 肥満症の薬物療法に関して、高用量GLP-1受容体作動薬（GLP-1 RA）であるセマグルチド（ウゴービ®）とGIP/GLP-1共受容体作動薬（GIP/GLP-1 RA）であるチルゼパチド（ゼップバウンド®）を挙げ、各薬剤の体重減少効果や健康障害に対する効果、使用上の留意点について解説する。
海外ジャーナルレビュー
「循環器」「癌」「生活習慣病」「救急医療」「整形外科・理学療法」「看護・母子医学」などの主要海外ジャーナルから、最新の記事のレビュー（日本語）と関連するメディカルオンラインの文献を紹介します。
- 乳がん患者での電話によるダイエット介入は体重減に貢献：BWEL試験の1年結果 (JAMA Oncology)
- AED、「一家に一台」はコストパフォーマンスが悪い (JAMA Internal Medicine)
- プレホスピタル鎮痛での吸入メトキシフルラン、経鼻フェンタニル・静注オピオイドに非劣性：PreMeFen試験 (The Lancet)
- 人工呼吸器装着患者で精神的苦痛を避けるために深鎮静を行うべきではない？ (The Lancet Respiratory Medicine)
- 転移性膵がんの一次治療、3レジメンの直接比較はGnP療法に軍配：GENERATE試験 (Journal of Clinical Oncology)
学会カレンダー
ニュース・プレスリリース
くすり新着医薬品
くすりサイトに、ここ数ヶ月に薬価収載された医療用薬を紹介しています。
商品名
商品名
プロダクト（医療機器）新着企業
プロダクトサイトに新規に掲載した企業を紹介しています。
医療裁判・コラム
- 医療裁判: 医療に関連した国内の裁判判例について、医療現場に役立つ視点で紹介・解説しています。また、判例に関連したメディカルオンラインの文献も紹介しています。
- コラム: 医療現場および病院経営等において、弁護士に問い合わせをしたくなるような法律に関する疑問についてQ＆A方式で解説しています。
医療裁判：インプラント埋入手術時に下歯槽神経を損傷した事例において， 術前検査に注意義務違反があると認定された事例
2025年11月21日
患者（女性，当時20代）が，被告の設置する歯科医院においてインプラント手術を受けた際に，下歯槽神経の損傷が発生した。
患者は，歯科医師には，神経の走行位置を確認した上でインプラントの埋入方向や深度に注意しつつ施術すべき義務があったのにこれを怠り，その結果，患者の左側三叉神経を損傷したとして，被告に対し，診療契約の債務不履行に基づく損害賠償として，慰謝料約500万円の支払を求めた。
これに対し，裁判所は，被告に対し，約290万円の支払いを命じた。
コラム：弁護士会照会と患者情報の開示について
2025年10月31日
Q． 弁護士会から、当院に通院していた患者の医療情報についての照会がありました。交通事故の加害者の弁護士から照会申出がされ、被害者である患者の当院における主訴及び所見、診断内容、治療経過、後遺症の症状固定時期とその内容、また後遺症の内容に患者の既往症や経年性変化の影響があったか否か、仮に影響があった場合の程度について回答を求められ、その根拠として当院でのカルテや検査結果の開示を求められています（参考書式参照）1）。ただ、患者の同意書の添付はありませんでした。
弁護士会照会には回答する義務があるのでしょうか。回答した場合、患者から責任追及されないかが心配です。開示にあたって注意点などがあれば教えてください。
医療裁判：開頭術後に鼻出血があった入院患者に対して経過観察以外の措置を講じなかった当直医の法的責任が問われた事例
2025年09月16日
総合病院において，頭痛を訴えて脳内出血と診断され入院していた患者（男性，本件手術当時74歳）が，開頭血腫除去術（以下，「本件手術」という）を受けた約半日後の深夜，急性呼吸不全により死亡した。その後，患者の妻と子が，病院および当直医に対し，当直医には手術後の鼻出血の止血や気管挿管による気道確保をすべきであったのにこれを怠った過失があるとして損害賠償請求をした…（京都地方裁判所令和4年3月9日判決）
